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NiTRo ドローン事業スタートへの第一歩

2019.09.03 制作技術

最近のテレビを見ていると、空撮映像が増えたと思いませんか?
それは無人小型飛行機(通称ドローン)を使用して容易に空撮映像が撮れるようになり、最近では多くの現場で使用されるようになったためです。

そこでNiTRoでもドローン撮影に対応すべく準備を進め、ついに7月から、ドローン業務を始めました!
そこで今回はドローンリポート第1回目として、ドローンと安全についてお話しようと思います。

 

■ ドローンは墜落することもある・・・と考えて飛ばす!

現在ではドローンの入手は簡単で、誰でも飛行させることができます。しかし実際には不幸にもドローンが墜落したという話も聞きます。「ドローンは墜落することもある」と考えて正しく運用する必要があります。

空撮ドローンは機種にもよりますが、軽くても300g、大きなものでは15kgの重さがあり、この機体が墜落し、万が一人の上に落ちてきたと考えると、その危険性を分かってもらえるかと思います。そのため2015年に航空法が改正されドローンについても法律による規制対象となりました。

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法律によって規制対象となる飛行ルールには・・・
● 日出から日没に飛行すること
● 直接目視による範囲内で常時監視飛行させること
● 第三者または他の物件との間に30m以上の距離をとること
● イベント等、多数人が集まる上空で飛行させないこと
● 爆発物など危険物を輸送しないこと
● 無人航空機から物を投下しないこと
などがあります。

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赤は飛行禁止区域(2019年7月現在・DJIホームページより)

この規制内容からも分かるように、「人が沢山いるところでは飛ばさない」「人・物から距離をとり安全に飛行させる事」が大切です。しかし地図でチェックすると、人口密集地といわれているところ、地図で赤くなっている都内近郊はほぼ飛行禁止エリアとなっています。これでは、飛ばしたい所で飛ばせない!となってしまいます。

 

■ ドローンを飛ばせる資格

NiTRoドローン業務担当者は、資格所持を必須とする事とし、確かな知識と技術のもと、安全第一で対応しています。
資格所持者は所轄の航空局に飛行の申請をすることができ、飛行禁止エリアでも許可がとれれば飛行可能となります。NiTRoではこの申請を行っており、人口密集地・人/物から30m以内での飛行も可能となっています。
また今年5月に航空法が再度改正され、9月のラグビーワールドカップや来年のオリンピックでは会場上空の飛行が禁止されました。これもテロから守る安全対策の一環として進められたものです。

ただし報道機関による撮影は大会組織委員会の許可を得ることで撮影が可能とのことですので、今後必要になった際は申請をして行きます。
ラグビーワールドカップ・オリンピックを始め、ドローン撮影を依頼したい!という方がいらっしゃいましたら、先ほどの「航空法に当てはまるかな?」と考えていただき、早めにご相談ください。
なお飛行場周辺は別途許可が必要となりますのでご注意ください。

 

■ 資格の取得

法律の話で少し難しくなってしまいましたが、NiTRoでも安全第一を考え、運用をしていきます。その一環として、NiTRoでは世界のドローンシェアNo1を誇るDJI社が認定するDJIスペシャリスト資格の取得に取り組んでいます。この認定試験では確かな操縦技術と共に、航空法、電波法、ドローンの天敵である天気の基礎知識、DJI機種の知識からメンテナンス方法まで勉強しなくては取得ができないものです。

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DJI社製のINSPIRE1という機体を使っての操縦訓練では、普段のGPS補正を切り、位置補正ができない状態で飛ばします。
この補正がないと、少しの風でも機体が揺られるため、上下、左右、前後の全ての方向で微調整を行いながら飛行させなくてはいけません。「常にフラフラしている機体を一定の場所に留める」「行きたい方向に真っ直ぐ飛ばす」などの訓練を重ね、確実な操作が出来るようになってきました。
また屋外で飛行させる場合では、機体がGPS信号を受信できるので安心して操縦できますが、GPSが受かりにくい山岳地帯や全く受からない室内での操縦ではこの訓練が生きてくると思っています!

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飛行試験の様子

現在NiTRoにはDJI CAMP認定パイロット4名が待機しています。現場にはパイロットと監視員の2名以上の体勢で臨みます。所有機体は携行しやすく小回りも利くDJI MAVIC2 ZOOM。
主にロケ先でのお供として、この優秀なドローンを運用してまいります。

これからのNiTRoドローン事業にご期待ください!

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筆者